「リビジョン」とは、日本語でいうと修正・改定。証券会社のアナリストによる業績予想（売上高がどれくらいになるか、営業利益が何％になるか）があるが、その業績予想を修正・改定することである。要は、業績見通しを修正することだ。

リビジョン・インデックスは、アナリストの業績予想を引き上げた場合は上向きになり、引き下げた場合は下向きになる。

youtube.com/watch?v=zNAj...

「重厚長大産業」とは、鉄鋼業・非鉄金属・造船・化学工業やそれらに関連する装置産業のこと。

企業が得た利益のうちどの程度の割合を株主に配当として支払うかを示す指標の「配当性向」を、重厚長大企業も引き上げることは驚く。利益が不確かなのに配当性向を引き上げるということだ。

配当額を利益で割ったものが「配当性向」になる。利益の何％が配当として支払われるのかをみる。

「消費性向」とは、可処分所得のうちどれだけを消費に費やすのかという割合を指すものである。

ある会社が配当性向を高めて株価が上がると、同じ業種の会社も追随する可能性がある。

youtube.com/watch?v=LvOo...

ＲＥＩＴ（リート）とは、不動産投資法人のこと。投資家が直接的に不動産に投資するものではない。通常の不動産投資では、ビルやホテルなどの大きな不動産を買うのは難しい。

不動産の投資会社が不動産を保有・運用するため、投資家が管理する必要がない。不動産の生まれた利益を、分配金として得られる。

Ｊ－ＲＥＩＴでは、利益の９０％超を分配することなどを条件に投資法人は免税される。

東証ＲＥＩＴ指数とは、東証証券取引所のＲＥＩＴ指標（インデックス）のこと。

youtube.com/watch?v=vIWo...

企業がどれほどの利益を獲得しているか、を分析する株価指標の１つである「ＲＯＥ」は自己資本利益率というもの。自己資本から何％利益が生み出されているのか、という指標。

当期純利益を自己資本で割ったものである。何かを稼ぐときには元手が必要になるが、そこからどれだけの利益が生み出されたのかをみる。

youtube.com/watch?v=0be8...

株価の状況を判断する指標の１つである「ＰＢＲ」は「株価純資産倍率」というもの。

株価（時価総額）を純資産で割ったものになる。ＰＥＲは利益の値段、ＰＢＲは資産の値段になる。

ＰＢＲを１倍に向かわせるのは、株価を上げるか純資産を下げる。純資産を下げるために自社株買いなどを行えば減っていく。

youtube.com/watch?v=jcfU...

株価の状況を判断する指標の１つである「ＰＥＲ」は、「株価収益率」というもの。株価が予想１株当たりの利益（ＥＰＳ）の何倍の価値かを示す。

企業の値段（時価総額）を今後１年間に稼ぐかもしれない利益で割ると、投資の元が取れる年数になると、動画で説明している。

youtube.com/watch?v=o9O2...

ＤＥＩとは、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン、多様性・公平性・包摂性の頭文字を取った略語。

企業経営における人的資本活用の考え方として注目されている。多様な個人を活かし合うことで、より高い価値を生み出し、社会に貢献するという観点で推奨される。

だが、リブセンス取締役・桂大介氏はＤＥＩが事業成長を加速させるという論調には疑問を呈している。

「もし、ダイバーシティが事業成長に寄与しなかったというリサーチ結果が出た場合、ＤＥＩの価値を捨てるのか？」

多様性の意義が経済的成果だけで測られるべきではないとの考えを示す。

www.fastgrow.jp/articles/sta...

自分を含めたみんなが幸せになっていくという目的を忘れることなく、その時々で「あれ、これで幸せになっている？」と問い直し、手段や意義を問い直す行為の全般を「経営」と岩尾俊平氏は呼ぶ。

デフレはヒトに対するカネの相対的な価値が高まる。デフレ＝カネ優位、円高の時代だから、相対的に立場が弱くなった「ヒト」は切り捨ての対象になる。

こうした状況では、「カネが一番大切だ」「うまくカネを集めて、うまく回してカネを増やすことこそが経営の本分だ」という考え方は疑われにくくなる。

インフレだとカネの価値は下がり、相対的にヒトの優位性が高まる。

gendai.media/articles/-/1...

「平均的には」お人好しは政治家タイプに踏みにじられると様々な調査結果で判明している。常に自己利益を求め、他者の手柄を横取りにし、自信たっぷりで高度な駆け引きをおこなう人ばかりが出世していたという。

だが、残り１割のトップ層にはお人好しタイプが多い。だが、政治家タイプから身を守るには「善意のポートフォリオ」という考え方が不可欠。周囲にふりまく善意を「ポートフォリオとして考える」という発想だ。

個々では恩を仇で返す恩知らずが多数見られても、全体でみれば善意のリターンがある。「個々の恩知らずに怒らず、全体からのリターンで考える」とよい。

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慶應大学准教授・岩尾俊兵氏（経営学部）の解説。商学部と経営学部、経済学部の学部教育内容を説明するほぼ全てのサイトは誤りだという。

商学部と経営学部は全く同じで要するにビジネス学部だ。当事者目線で経営を成功させるためのビジネス実務を学びたいなら行くべき。

商学部・経営学部（ビジネス学部）と経済学部は根本の価値観／視点レベルから全く違う学部である。俯瞰的に社会制度を考える官僚になる基礎知識を得たいなら経済学部に行くべき。

ビジネス学部で学ぶことは、全体的にいえば、その名の通りビジネスを成功させるための知識だ。

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