病気にならず、健康でいるためにはどうすればいいのか。順天堂大学医学部の小林弘幸教授は「病院に行くほどではない心身の不調にきちんと対処することが大切だ。たとえば、疲労感がたまった時は帰宅してすぐに休憩するのではなく、ひとつアクションを挟むといい」という――。（第1回）

50代で新NISAを始めるのは手遅れなのか。経済評論家の鈴木貴博さんは「老後資金形成のために50代から新NISAを始めるのは遅いとは言い切れない。59歳とかなり引退に近づいた方でも、まだ老後に間に合う」という――。

入社して日が浅い若手から「転職したい」と言われた場合、どのように対応したらいいのか。産業医の井上智介さんは「最近の若手の退職理由は、期待と現実のギャップによる『リアリティショック』や、『成長実感が持てない』といったものが増えている。引き留めることは簡単ではないが、まずは本人が職場に求める条件を整理し、優先順位を明確化する手伝いをしてあげてほしい」という――。

お金を貯めるにはどうすればいいのか。消費経済ジャーナリストの松崎のり子さんは「自宅にビニール傘が必要以上ある人は、消費に計画性がなく、お金が貯まりにくい。お金が貯まらない家に必ずあるものが他にもある」という――。

焼肉店の倒産件数が過去最多を記録している。焼肉業界に何が起きているのか。特定行政書士の横須賀輝尚さんは「背景には円安による輸入牛肉の価格高騰、光熱費や人件費の増加がある。特に深刻な影響を受けているのは個人経営の焼肉店だ」という――。

消費者の購買意欲を向上させるマーケティングの鉄板理論に「AIDMA」がある。だが、2019年から美容中心の医療機関「にしたんクリニック」の支援事業を展開しているエクスコムグローバル社長の西村誠司さんは「当社はAttention（認知・注意）しか意識していません。消費者のみなさんにとにかく知ってもらうことの一点突破で、認知度を高めることだけに全精力を傾けている」という――。

　ダイヤモンド社（東京・渋谷区）は昨年7月、ビジネス誌『週刊ダイヤモンド』とデジタルメディア 『ダイヤモンド・オンライン』双方を統括するダイヤモンド編集部の新編集長に浅島亮⼦氏が就任したことを発表した…続き

2024年4月1日 月曜日 発売 中高一貫校＆塾＆小学校(週刊ダイヤモンド 2024年4/6･13合併特大号) ダイヤモンド社 ダイヤモンド社 文庫

2024年3月18日 月曜日 発売 弁護士 会計士 税理士(週刊ダイヤモンド 2024年3/23号) ダイヤモンド社 ダイヤモンド社 文庫

GOは、タクシー事業者が事業主体となる自家用車活用事業(日本型ライドシェア)の導入支援サービスの提供を開始した。

AI技術が進むことで人間の仕事はどう変わるのか。業務改善のコンサルティングを行う岡田充弘さんは「私はこれまで講演先などで『人間がする仕事...

「あいさつしない自由」がSNSで注目され、若者の間で共感が広がった。早稲田大学系属早稲田実業学校初等部教諭の岸圭介さんは「SNSで誰とでもやりとりできる今、あいさつの必要性を感じられなくなっている。若い世代は“特定の人にするもの”だと考え、あいさつの本当の意味が忘れられてしまっている」という――。（第1回）

ディズニーがコンテンツ産業の「帝王」であり続けられるのはなぜか。KUREYON代表の中澤一雄さんは「ディズニー本社のヒット作品はなくても、買収した子会社がヒット作を連発している。それはディズニーのM＆A術が優れているからに他ならない」という――。 ※本稿は、中澤一雄『ディズニーとマクドナルドに学んだ最強のマネジメント』（宝島社）の一部を再編集したものです。 写真＝iStock.com／kimberrywood※写真はイメージです なぜライセンス・ビジネスでここまで成功できたか ウォルト・ディズニー・ジャパンは、ウォルト・ディズニー・カンパニーの日本法人であり、ディズニーの主力商品である「コンテンツ」を扱う会社です。 ウォルト・ディズニー・ピクチャーズ、ピクサー・アニメーション・スタジオなどをはじめとするさまざまなスタジオの作品の配給、アメリカ本社が所有するキャラクターのライセンスビジネスやディズニーチャンネルなどの配信などを手がけています。 ウォルト・ディズニー・カンパニーの最大の特徴は、そのコンテンツの持っている力とその価値を最大限に引き出す経営手法にあります。それによってウォルト・ディズニー・カンパニーは、ライセンス・ビジネスにおいて世界で最も成功した企業になったのです。 では、その経営手法についてこれから説明していきたいと思います。私がウォルト・ディズニー・ジャパンに在籍していた当時、アメリカのウォルト・ディズニー社は、以下の4つの部門に分かれていました。 ① パーク部門（ディズニーランド） ② モーション・ピクチャー（映画）部門 ③ テレビ部門（ABC、ESPN） ④ コンシューマープロダクツ（商品ライセンス）部門 ちなみに、ディズニーストアはコンシューマープロダクツ部門の管轄でした。 コンテンツ産業の帝王に ディズニーは2023年には総売上約888億ドル、約13兆円もの売上を達成しました。このうち、テレビ部門ではディズニープラスのストリーミング・サービスが会員数1億5000万人を突破、Huluも4800万人もの会員数を誇ります。まさに時代に即したストリーミング・サービスで、巨大な売上を計上しているのです。 そして、モーション・ピクチャー部門では、2005年にウォルト・ディズニー・カンパニー最高経営責任者に就任したボブ・アイガーが驚くべき経営手腕を発揮し、2006年にはピクサー・アニメーション・スタジオを、2009年にはマーベル・コミックを、2012年にはルーカス・フィルムを、2018年には20世紀スタジオ（21世紀フォックス）を買収し、そのすべてをウォルト・ディズニー・カンパニーの子会社とするに至ったのです。 世界の名だたる映像制作会社・コンテンツ制作会社がディズニーの傘下に入ることとなりました。今や、ピクサー映画も、『スター・ウォーズ』も、『アベンジャーズ』も、すべてディズニーが所有するフランチャイズとなりました。 まさに、ウォルト・ディズニー・カンパニーはコンテンツ産業の帝王と呼ぶにふさわしい地位にまで上り詰めたのです。

これまで「090」「080」「070」の3種類だった携帯電話番号に、新たに「060」が追加されることになった。これによりSNSでは「090は昭和」「060はにわか」など、ちょっとした盛り上がりも。90年代後半から携帯電話記事を執筆してきたITライターの山下達也さんは「そもそも番号で騒ぐのがおじさん。若い人は電話番号にびっくりするほど興味がない」という――。

2024年6月に時価総額で世界1位となったNVIDIA（エヌビディア）とはどんな会社なのか。国際技術ジャーナリスト津田建二さんは「原点は、ゲーム用のグラフィックス画像を描くためのコンピューティング技術であり、それを実現する半導体チップを設計していた。ゆえに、創業当初は日本のゲーム会社との関係が深かった」という――。（第1回）

なぜ日本ではデジタル化が進まないのか。国際技術ジャーナリスト津田建二さんは「根本には半導体産業における世界的な潮流に乗り遅れたことが挙げられる」という――。（第2回）

新聞の夕刊が次々と姿を消している。全国紙の部数は右肩下がりだ。ノンフィクションライターの石戸諭さんは「全国紙はこの20年で発行部数はほぼ半減し、業績が回復する兆しも見えない。新聞記者がネットに影響され、事実よりも“刺激の強い言葉”を優先するようになりつつあることが衰退の一因ではないか。事実確認の規律を守り、ジャーナリズムの基本に基づいた『強い』記事を出し続けてほしい」という――。