④ 反対勢力の結束と自由の未来

フレンチは「トランプ支持層は容易に割れない。課題は反対する60％をいかに結束させるかだ」と語る。番組停止のような“日常に直結する自由の侵害”は、政治に無関心な人々にも危機感を広げ得る。国家による言論制御は持続しない。むしろ「自由を守れ」という社会的エネルギーを高める契機になると三氏は一致した。過剰な介入は政権の力を誇示するどころか、反対勢力を束ねる材料となる。最終的に、自由を奪う行為は逆説的に民主主義を再活性化させる火種となりうると警鐘を鳴らした。

③ 殉教者化と右派の過信

ブイは、政権がカークを「国民的殉教者」に仕立て上げ、自由制限を正当化していると批判した。だが実際には、カークの存在を知らない国民は多い。限定的な人気を「国民的英雄」に拡大解釈する試みは現実から乖離している。右派は「文化はトップダウンで制御できる」と考えているが、社会変化は人々の生活実感や抗議から自然発生する。ジョージ・フロイド事件の抗議もその例で、決してテレビ局や財団が指示したものではなかった。過剰な統制はむしろ反発を招き、右派が信じる「権力で文化を操れる」という過信は、長期的には自らの失敗に結びつきかねない。

② FCCの圧力と「無期限停止」という報復

その数時間後、FCC委員カーがジミー・キンメルを名指し批判した。キンメルは番組で「MAGAギャングが犯人を仲間でないと装っている」と揶揄したが、確証は薄かった。だが国家機関が公然と放送局を威嚇した結果、ABCは番組を即座に無期限停止とした。フレンチは「証拠を超えた報復であり、私の生涯で最も危険な状況だ」と強調。これは民間レベルの“キャンセル”とは全く異なり、国家権力が直接介入する新しい段階の言論統制であった。自由な批判を封じ、国民に「異論を唱えれば国家が動く」という恐怖を植え付ける狙いが明白だった。