ワシントン条約離脱時日米海軍比率は米10：日8超で、米が条約枠上限まで主力艦整備達成には1940年以降、かつパナマ運河通航可能戦艦は40センチ主砲4万トン級が限界と予測し、条約枠上限まで整備してる海軍は、米が条約枠上限整備が終わる1940年以降に大戦艦建造すれば優位不動だと予測。これが大和型。今となっては、米平時建造能力を8万トンとした事、主力艦建造期間を数年と予測した事が破綻の原因とわかるが、当時米海軍が本気で、ワシントン条約上限まで生産出来たとしても、艦齢による同時退役問題があり、事実米海軍は急増産を否定していた。この辺も海軍の甘い見通しの原因となった。

対米七割を不磨の大典とする漸減戦略を無条約下で維持するには、常に「米製艦能力」を把握するともに、ビンソン計画及び両洋艦隊法（現戦力七割増）に対抗する建造計画策定が必要だが、ワシントン条約下米海軍整備状況が、それら計画に基づく対米七割への楽観視を招来したと相澤は書く。石川を始めとする軍令部は、ワシントン条約下で米海軍が財政上の理由から主力艦及び潜水艦等が建造出来ておらず、条約枠上限に到達していない点に着目し、かつ米海軍建造能力を平時では8万トンと試算。そして建造期間を主力艦は計画から数年かかるとした。